こんにちは。
カラダ支援アシスト整体院です。

 

地震が多くなると、必ずと言っていいほど話題に上がるのが「南海トラフ沖地震」の話題。

日本のメディアは大地震が来ると言ってきましたが、欧米の地震研究の学者たちからすると、「地震予知は不可能」というのが当たり前の常識でこんなに地震予知で騒いでいるのは日本くらいなのだそうです。

個人的には余地ができた方が被害が少なくて済むので、そうなったらいいなとは思っていますが、、、

実際に起きた時にはしかたないとしても、あまりにもメディアの煽る地震情報に怯えすぎて、眠れなくなったり、息苦しくなったり、不安を強めてしまう人がいるので、少し視点を変えるきっかけになっていただければと思い、このような記事を紹介します。

 

以下は週刊金曜日オンラインの記事から抜粋です。

「日本政府の言う『30年以内に南海トラフ（海溝）で巨大地震が発生する確率が80％』などというのは“神話”です」

これは2019年2月13日に東京丸の内の日本外国特派員協会で行なわれた地震学者で東京大学名誉教授のロバート・ゲラー氏の会見での発言。

｢地震は予知できない｣という事実を直視せよ ！
国の地震予測地図はまったくアテにならない！

ゲラー氏は地球の内部構造の解析が専門だが、20年以上前から「地震は予知できない」という論文を発表。１９７８年に「大震法」（大規模地震対策特別措置法）を制定した日本政府の地震政策に対して「現実的ではなく、科学的でもない！」とする批判的な言動を繰り返してきた。

ゲラーさんは予知と予測の違いを説明した上で「短期的予知は不可能だし、長期的予測も不可能」と指摘。「周期説は成り立たず、統計的な優位性はないのです。日本政府は過去40年間も“予知”ができるかのように偽り続け、それを国内メディア、特にＮＨＫが誇張してきた」とし、２００２年の「東南海、南海地震（略）特別措置法」成立の際に政府が発表した南海地震の危険性を示すマップを紹介。

「赤色が危険で黄色が安全。太平洋側の東海地方を中心に広い地域が赤色になっていますが、その後起きたのは、皆さんご存知のように11年の東日本大震災、16年の熊本地震、18年の北海道胆振東部地震で、いずれも『安全』であるはずの黄色の地域です。赤色の地域では何も起きていません。このマップと現実はあまりに違う。これは科学者でなくてもわかる、明らかな事実」と説明した。

「日本は地震予知ができないことを認めるべきだ」とする投稿が権威性の高い英科学誌ネイチャーのコレスポンデンス（通信）欄にも掲載されている。

ゲラー氏は、東日本大震災発生直後の２０１１年４月にも「地震の予測・予知は不可能だ」とした論文を同誌に掲載している。改めて同様の趣旨の投稿をすることで、議論を活性化する狙い。ゲラー氏は「政府は地震の発生確率が分からないことを認めるべきだ」と話している。

政府は、地震が周期的に起きるという仮説（周期説）に基づき、大きな地震に見舞われる確率などを算出している。

だが、ゲラー氏は投稿で「周期説は国際的な科学コミュニティーで否定された」と指摘。さらに東海地震を想定した大規模地震対策特別措置法（大震法）について「廃止すべきだ」と主張した。

日本のメディアが南海トラフが発生する根拠としている「大震法」は地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）８クラスの前兆現象の観測や、３日以内の地震発生を予測できることなどを前提とするが、「いずれの前提も科学的根拠は皆無」と批判している。

 

地震の多い国としては少しでも被害を減らすために備えておくことに力を注ぎたいのかもしれませんが、メディアの行き過ぎた情報はいたずらに不安を煽り、人によってはそれが不調に直結してしまうこともあります。

ゲラー氏のコメントは余地ができない＝地震が来ないということではなく、日本はいつ、どこに地震が起きても不思議はないということ。

それを南海トラフ沖地震にばかり意識を向けさせることがおかしいということです。それも50年以内に起こる確率が８０％とか９０％とか科学的に認められた正確な根拠のないことで国民に伝えているのは、少しやりすぎているように感じます。

最低限の時備えはしておくべきですが、あとは運を天にまかせて、まだ起きてもいないことに不安がるのではなく、1日1日を精一杯楽しんで充実した時間にすることにエネルギーを注ぎましょう！

大事なことは1日1日が当たり前ではなく、朝起きて夜眠りにつけることに感謝することだと思います。

 

今回は情報に病気にされないように、ちょっと視点をかえてみるためのお話でした。

最後までお読みくださりまして、ありがとうございます！

 

 

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この記事の編集者
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冨田 公央
・カラダ支援 アシスト整体院院長
・国家資格柔道整復師
・(社)ここからだ発達支援コーチトレーナー
・(社)セロトニン活性療法協会顧問兼講師
・日本自律神経研究会アドバンスマスター
・臨床分子栄養医学研究会認定カウンセラー
・ソマティック心理学会会員
・著書「健康は尾骨が9割」朝日新聞出版社
柔道整復師の国家資格取得後、整形外科病院10年、整骨院4年の勤務を経て２００８年に所沢でアシスト接骨院を開業。限定的な施術しかできない保険診療に限界を感じ、２０１０年に整体院へ移行。
うつや自律神経症状に苦しむ方を対象にした整体を行う一方で、日本パーフェクト整体普及協会の理事として全国の整体師や治療家を対象に技術講座を開催。２０１５年より、発達障害のお子さんの体のお困り感に特化した整体に取り組み、これまでに２０００人以上の親子を支援。現在は治療家を対象にした「発達整体」の講座や、保護者を対象にした「家庭でできる整体講座」を開催。全国のカルチャースクールや保育園、支援事業所、支援学校などで発達の土台の重要性についての講演も行なっている。